みずほ銀行カードローンの解約のやり方、メリットまとめ

みずほ銀行カードローンでお金を借りたけれども、しばらく使っていないという人は多いのではないでしょうか。

みずほ銀行の設定枠であっても、信用情報機関に登録され他の審査に影響を与えます。

みずほ銀行カードローンの解約の方法や解約を行った方がいいかの判断についてまとめてみました。

解約方法、手順

みずほ銀行カードローンは1年ごとに契約は自動更新されていく仕組みになっている為、完済をしたとしても自動的に解約される事はありません。

みずほ銀行カードローンを解約するときは、店頭で契約したかインターネットで契約したかによって解約方法が多少異なります。

店頭での契約をした場合は、店頭赴いて解約手続きをとる必要があります。

その際にカードローンカード、返済用普通預金口座の取引印鑑、残りの残債がある場合は残債の金額が必要ですので忘れずに持って行くようにしてください。

インターネット支店に申し込んだ場合はインターネット支店のフリーダイヤル(0120-3242-99)に電話をするといいでしょう。

解約した後に再契約はできるのか?

みずほ銀行カードローンの解約を行うと、一旦銀行内ではあなたに対する与信は無くなってしまいます。

再び利用したいと思った場合、再契約を行う必要がありますが、再契約を行う際にはもちろん審査を再び通過しなければいけません。

職場や借入状況などに大きく変化が無ければ一度通過して完済をしている実績があるので審査通過はたやすいと思われますが、延滞をしていたり職を離れたりしていると審査が通らない可能性があります。

自身の状況をよく考えてから解約の手続きを進めるようにしておいた方がいいでしょう。

完済した時に解約した方がいいのか

みずほ銀行カードローンの場合、メガバンクのカードローンでブランド力も高いため、信用情報機関に登録をされていてもそこまで審査でマイナスの影響を与えないとされています。

ただし、大きな限度額を設定したままにしておきますと、審査においてマイナスの影響が少なからず出てクレジット―カードや各種ローンの審査に通りにくくなる事がありますので、使わないのであれば解約を考えた方がいいでしょう。

特に住宅ローンなどの大きな審査を控えている時は信用情報機関の情報を少しでも見栄えが良くするように、みずほ銀行カードローンのみならずクレジットカードや銀行カードローン、キャッシング全ての使っていないカードを整理したほうが無難です。

給料が下がった、出向になった、転職した等生活基盤が揺るぐような事態が近い将来予測されるなら、再契約で同じ限度額審査に通過するとは限りませんから解約を考え直した方がいい場合もあります。

自身の状況に合わせ、解約をするかそれとも転ばぬ先の杖で残すか、よく検討をするといいでしょう。

解約証明書とは?どんな時に使うの?

みずほ銀行カードローンの場合、解約証明書は店頭で申し込むことにより発行してくれます(1通当たり1620円必要)。

解約証明書はのりかえローンや住宅ローン、各種ローン審査で審査に通る代わりにカードローンの解約を求められ、その証明をするためのものです。

きちんと解約の申請が受け入れられたかの証明にもなりますが有料ですので、必要性がある場合だけ申し込むといいでしょう。

解約のメリット

みずほ銀行カードローンはブランド力が高いとはいえ、大きな限度額設定がなされていれば信用情報にマイナスの影響を与えます。

その結果、住宅ローンやクレジットカード審査に落ちる事も十二分に考えられますので、解約による信用力向上はメリットと言えるでしょう。

借金癖がある人は解約を行う事により、借金癖が治るといった事も考えられます。

デメリット

デメリットとしては一度解約してしまうと、再び借りたいときに再審査が必要な点です。

再審査で時間がかかりますし、何より状況の変化によっては同じ内容で審査が通らない事も考えられます。

まとめ

解約にはいい部分もありますが、悪い部分も付きまといます。

特にみずほ銀行カードローンはエクゼクティブプランやコンフォートプランで分かれており、エグゼクティブプランは審査も難しく同じ内容の審査は通らない可能性もあります。

基本的にはみずほ銀行カードローンであっても使わないカードローンの解約を行う事はお勧めですが、一度解約したら再審査が通りそうにないと言った方は契約を残す判断を行うなど柔軟な対応を心がけるようにして下さい。

みずほ銀行カードローンの詳細情報
実質年率 限度額 審査時間 保証人 総量規制 職場連絡
2.0%~14.0% 最大800万円 - 無し - 有り
遅延利率 申込資格 返済システム 来店必要有無
19.9%(実質年率) 満20歳~満65歳 残高スライド方式
借入限度額 金利
10万円以上~100万円未満 14.0%
100万円以上~200万円未満 12.0%
200万円以上~300万円未満 9.0%
300万円以上~400万円未満 7.0%
400万円以上~500万円未満 6.0%
500万円以上~600万円未満 5.0%
600万円以上~800万円未満 4.5%
800万円 2.0%